今回はちょっと話を変えて、「新聞の訃報やお悔やみ欄に、故人の情報を載せないほうがいい」と思うことと、その理由について書いていきます。
そもそも、新聞の訃報やお悔やみ欄とは何なのかというと、新聞の記事の一部にお悔やみ欄というものがあって、どこに住んでいる誰々さんが享年何歳で亡くなりました、的なものが載っている欄のことになります、
私は、この新聞の訃報やお悔やみ欄に故人の情報を載せるのは止めておいたほうがいいと思います。
その理由について、大きく3つありますので書いていきますね。
新聞を購読している人みんなにバレる
まず最初に、家族葬などでお別れをしたい…と考えていたのに、新聞の訃報やお悔やみ欄に名前が載ってしまうと、近所の人や遠い親戚の人などにも故人の情報が知れ渡ってしまいます。
このことから、極少人数の家族葬を予定していたのに、葬儀に出席したいといった連絡が来る可能性があります。
それを断るのもちょっと気が引けますよね。
また、葬儀に間に合わなかったとしても、49日法要までに香典やお供え物を持ってくる可能性もあるでしょう。
そうすると、香典返しなどの手間が増えてしまいますし、時間も取られてしまいます。
予想外の人が来る可能性もありますから、どれ位用意すればいいのかわからない、という事態にもなりかねません。
それだけならまだしも、付き合いたくない人にも知られてしまう可能性があるのもかなり怖いです。
あなたにとってあまり好ましくない人にも知られてしまい、この機会に顔見せに来たりすると…あなた自身のストレスも相当なものになってしまうでしょう。
そういう、予測ができないことが苦手な人は、できるだけ訃報やお悔やみ欄には載せない方向でいきましょう。
余計なセールスが来るようになる
そして、新聞の訃報やお悔やみ欄に載せるということは、故人の情報を出すということですので、葬儀関係の余計なセールスが来るようになります。
具体的には、49日法要（満中陰法要）のお返しギフトなどを取り扱っている会社のセールスマンが多いですね。
後、下手をすると怪しい宗教団体の人が、入信を勧めてくるケースもあります。
何度も書きますが、新聞のお悔やみ欄の故人の情報を載せるということは、亡くなった人がいるということを公表することです。
それによって、沢山のセールスが来ることを覚悟してください。
故人の銀行口座が凍結される可能性が上がる
また、地方銀行の中には、新聞の訃報やお悔やみ欄をチェックして亡くなっていることを知り、銀行口座を凍結するというところもあります。
これの何が問題かというと、例えば、故人の資産で葬儀費用を出そうとしたときに、銀行が凍結されていてお金を下ろせない…という事態に陥る可能性があります。
そうなると、別の手段でお金を確保する必要が出てきて、かなり面倒なことになります。
あ、一応書いておくと、故人の銀行口座が凍結される前に、勝手にお金を引き出して使うという行為は、相続で揉める可能性がありますので、家族間でしっかり話し合った上で実行してくださいね。
まあ、よほど仲の悪い関係でない限りは、葬儀代等は故人のお金で払っても何も言われないとは思いますけど、念のため書いておきました。
だから新聞の訃報やお悔やみ欄には載せないほうがいい
以上の理由で、私は新聞の訃報やお悔やみ欄には、故人の情報を載せないほうがいいと思います。
特に、家族葬などの少人数での葬儀をする予定の場合は、予定外の来訪者が来てしまう可能性も高くなってしまい、色々と面倒なことになりかねませんから。
その新聞を読んでいる人全てに情報を与えてしまうのは、デメリットが多すぎると私は思いますよ。
あ、そうそう、どうすれば新聞の訃報やお悔やみ欄に載せずにすむのか、その方法が知りたい方は続きを読んでみてください。